蓄電池で電気代削減＋非常時対策OK!
2012年から開始した固定価格買い取り制度(FIT制度)によって、事業用の大規模なものから一般家庭の小規模なものまで大小さまざまな規模の太陽光発電施設が普及しました。しかし、一般家庭のFIT制度による買取期間は10年間であり、契約が終了した家庭が出てきています。このFIT制度による買取期間が終了した後はどうなるのでしょうか?
蓄電池イメージ写真
買取契約の期限が来るとどうなるの?
買取期間が終了後、発電した電力の扱い方は大きく分けて２つの選択肢があります。
売電契約を更新・新規契約する
１つ目の選択肢は、売電契約の更新・新規契約です。現在の買取価格よりも低下・変動しますが、電力会社が契約更新によって引き続き購入してくれる場合があります(各社電力会社にお問い合わせください)。また、電力自由化を受けて電気を売買する会社が増えてきていますので、現在契約をしている電力会社以外にも電気を買い取ってくれる会社がありますので、そちらで新規契約を行うこともできます。
余剰分を蓄電池に蓄えて使用する
災害などの際に便利なことから徐々に注目を集めている２つ目の選択肢が蓄電池の導入です。日中発電し本来なら売電していた余剰分を蓄電池の中に蓄え、発電を行わなくなった夕方ごろから蓄電池内の電気を使用して買電量を削減する方法です。蓄電池の機種によっては夜中の電気料金の安い時間帯(普段電気を使用していない時間帯)に電気を購入して蓄電しておき、朝方から発電開始までの電気を賄うことができるものもあります。
電気代の節約ができる蓄電池
売電による収入ではなく、買う電気の量を減らすことで電気料金(電気代)を削減できるのが蓄電池のメリットです。FIT制度の影響で電気料金が値上がっており、特に夏や冬の冷暖房時期は電気使用量が上がるため効果を実感しやすいです。
有事の際にも活躍する蓄電池
太陽光発電には有事の際にも利用できライフライン確保につながるというメリットがありますが、これを増強するのが蓄電池です。太陽光が出ている間しか発電しないため日中の電源の確保には有効ですが、日が陰ってしまうと利用できません。しかし蓄電池を設置しておけば日中発電した分を溜めておけるため、一晩は賄うことができます(サイズによる)。
